minaQのつぶやき 네토미나

嫌韓(いやかん)ってホントはどうなの?

降雨予想精度がそりゃもぉ なんの




気象用語もハングルでは同音異義語が多い、まったく正反対の予報まで
結局は”韓国型運用”と”結果から経過を創作する”という韓国型思考


イメージ 2[お天気ミーナ]気象庁が今年2月から稼動しているスーパーコンピュータ'ヌリ'と'ミリ'です。 全世界からの観測資料を分析して、気温や気圧のような資料を作って出します。

世界最高水準のスーパーパソコンを持ち込んだだけに正確度が高まるものと期待したが、予報はさらに頻繁に外れています。いったいなぜこうなのでしょうか


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気象庁は12日の昼からソウルに最高40mmの雨が降ると予報しました。しかし、実際には夜明けから朝の間3mmの雨が降るにとどまりました。雨雲が退いた当日昼までも、当初の予報を収めていません。

[ソ・ユギョン/ソウル市陽川区:ずっと信じられません。 今回も来るとしたが来ないのじゃないの。 以来、傘を持たないようになって。]


今年の梅雨の期間、ソウルで一日に0.1mm以上の雨が降った日の降雨予報の精度は75%に過ぎません。世界最高水準というスーパーコンピュータ4号機導入後は、誤差はもっと大きくなりました。


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2014年7.1mだった上空5km、高度の予測誤差は、今年は7.66mまで増加しました。気象庁エルニーニョのような自然現象が目立った時期であるため、誤差が大きくなっただけだと言います。

[パク・サンウク/気象庁の数値モデル開発担当:約1m未満の変動幅はいくらでも自然的に自然状態が変わり、出てくる誤差範囲と判断されます。]

しかし、同期間、欧州予報センターの正確度は高くなりました。


[気象学界教授:ECMWF(欧州モデル)がよく模擬(予測)をするというんです。 私たちは当てられなかったんです。]


天気予報はスーパーコンピュータに搭載する数値予報モデルが40%、気象観測資料32%、予報官の能力が28%左右してくるのを見ます。
いくら良い装備があっても最終段階に予報官の能力が低ければ、予測の精度は低いしかないです。
数値予報モデルはまだ開発できず、英国からまるごと持ち込んで使うのに韓国の状況に合わせて適用する能力が劣るという指摘も出てきます。

結局、頻繁な誤報の原因は人問題ということです。


(翻訳:みそっち)




これはもう言うまでもないことですが、全て韓国人に責任があります。韓国にはニホン統治時代に作られた気象台や気象庁のような組織が残っているんですが、正確な天気予報は”国防上の機密である”と考えられています。

たとえばハワイの天気予報や真珠湾の潮位の予測は1941年始めから民間に報道されなくなったりしていました。ニホンの奇襲部隊(空挺部隊&上陸部隊)がやってくるのに、気象情報を教えてやるなんてことはできないというのが当時の方針でした。
そうしてみると絶賛停戦中の半島でも気象情報というものが重要だと思っていて、諜報活動の一環としてニセ天気予報を流し続けているとでも考えればスゴイなぁってことになるかと思います(オモワネーヨ)

さて天気予報というと予測だけではなく、韓国では降雨量をしらべる機械(降雨計)がいくつか設置されているわけですが、”各個成果報告単純比較思考”という考え方から、雨が降ることは悪いことという考え方が一般化しているため、降雨計の故障や更新情報が遅れたときなどには数値がゼロを示すように設定されています。

降雨計にはいくつかごとにその保守管理をする専任の担当官がいるわけですが、
”降雨量が多い=成績が悪い”と考える韓国人にとって、正確な降雨量の報告を求めることがいかに無理であるかがすぐに理解されるでしょうか。

これは集中豪雨などでの被害があったときに、”そのような雨は無かった(感知してない)”と言い張るための伏線でもあるわけです。

また韓国型思考にありがちな、”結果から経過を創作する”という一般的な天気予報とは真逆の考え方があることも考えに入れなければなりません。これは予測外の大雨などがあった時でも”実は正確な予測をしていたニダ”と主張する韓国式のアレです。

そうなると不要なのが天気予測に使われるスーパーコンピューターですね、これが韓国で上手く使われているというハナシは全く聞こえてきません。単なる予算消化のために数年ごとに買い換えるということが日常化しているため、頻繁に変わるお役所上層部が”自分の勢力圏内にあるときにも買わなければ損”と考えるのが一因のようです。(もちろんお金のやりとりも欠かせない年中行事となっている)

また、韓国には気象大学というものがありません。つまり専門家というものは存在せずそれぞれ何かほかの分野のひとということになります。それどころか韓国では気象庁とは全く別の組織として国立気象研究所や、似たような名前の国立気象科学院があり、漁業や農業にもそれぞれに気象情報を発信するようにできています。それらすべてが天下りのお役人の受け皿となっているため、組織の統合などはあり得るはずもなくむやみやたらと増え続けているというのが現状です。



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知っていたニダ