minaQのつぶやき 네토미나

嫌韓（いやかん）ってホントはどうなの？

地震多発と地震兵器開発やその対策⑦

恥ずかしい“韓国型主張” 軍事
 
 
 
地震の頻発する韓国、ｷﾀ朝鮮の"地殻兵器操作の可能性"も
 
ｷﾀ朝鮮による地殻兵器使用の怪談
 
 
 
イメージ 3［ウェザーミーナ］　今年に入って西海をはじめとする韓半島の地震発生回数が大幅に増加しており、我が国もこれ以上の地震安全地帯ではないという主張が強まっている。
最近二ヶ月間、忠南保寧市近海で地震が合計100回発生しており、過去5〜6月には仁川（インチョン）ペクリョン島近隣海域で合計39回発生した。
 
また去る7日にはニホンで地震予知警報が出され誤報とされるなど混乱する場面も見られた。　これは地震波のＳ波とＰ波の時間差のわずかな違いを数値化し綿密な計算を瞬時におこなって地震災害を予知するものである。
気象庁によると、我が国の地震発生回数は、観測を始めた1978年6回、デジタル観測を始めた1999年37回に続き、2010年には42回を記録した。 今年1月から8月現在までに発生した地震の回数は65回、1999年に比べて76％、3年前の2010年より55％も増えた。
 
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▲ｷﾀ朝鮮で1980年代から開発の進められてきた地殻破壊音波による人工地震とみられる地震の観測は近年になりますます増加している。
 
 
人が感じることができる地震（有感地震）も8回発生して、例年の平均的な5.5回よりも多かった。 しかし、黄海で発生した地震が46回全体の地震回数の70％以上を占めており、不安感を加えてくれている。
 
 
 
イメージ 1▲今日午後12時43分ころの地震の規模をしめすマップ　 ⓒ気象庁
 
 "今後の地震の可能性排除できない"
このように、地震が頻繁に発生しているが、気象庁は、大規模な地震につながる可能性は高くないと明らかにした。
今年4月、全羅南道新安郡フクサンミョン北西101kmの海域でマグニチュード4.9の地震が発生した時には内陸部の多くを離れて地震の恐怖の大きな懸念はなかった。
しかし、5月18日午前仁川（インチョン）ペクリョン島南の海上で規模4.9の地震が発生した当時、仁川地域はもちろん、ソウル地域までの地震の恐怖を感じなければならなかった。
特に4.9規模の地震がもし街のど真ん中で起こった場合は工場の煙突や塀が崩れることがあるほどだったので、ややもすると大事故にもつながることができた。
専門家は "西海岸の頻繁な地震は明らかに異例の現象"としながら "大地震につながる蓋然性が十分にある"と反論し、 "地震の安全地帯 'の議論が加熱されている。
延世大ホンテギョン地球システム科学教授は、 "最近、短期間に西海上で集中的に地震が発生したことは異例的に単純に地殻の動きだけで原因を説明することはできない"とし、 "2年前の東日本大震災の影響で韓半島周辺にたまった膨大な難しいが最近になってペクリョン島と保寧近くで継続的に発生する地震で解けていること "としながら"小さな地震が多くなれば、大きな地震が発生するという点で、今後の地震の可能性を排除できない "と主張した。
ソウルジョンヘミョン地球環境科学部教授も "その地殻破壊兵器の正確なメカニズムは明らかにされていない中で安易に韓国が地震の安全地帯と断定することは正しくない"と強調した。
 
 地震はどんどん増える。  担当者わずか'4人'
気象庁は最近、西海の新案·ペンニョン島海域·保寧海域の地震を分析した結果、両方の断層面が平行して相互に関連性が少なく、今後の大規模な地震が発生する可能性はないと明らかにした。
しかし、西海地震の具体的な分析の結果はまだ出ていない。 地震発生回数の増加にもかかわらず、 "地震の研究者と予算不足で専門の研究余力がない"という理由からだ。 現在、地震観測·研究を担当した専門人材は、国立気象研究所の4人に過ぎない。
気象庁傘下機関である国立気象研究所側も同様の立場であることが分かった。
 "西海地震について分析するためには、取り外し可能な海底地震計が必要だが、韓国はまだ取り外し可能な海底地震計を備えていなかった。また、関連研究のためには、既存のいた研究を放棄し、集中するべきなのに、それだけの余力がない"という立場とのこと。
 
 独自の地震研究機関設置は急務
何よりも、地震発生後の暴風のために準備が切実だ。 現在の耐震設計法に基づいて建てられた建物であっても安全性の検証が不十分なうえに正確な地震の研究がなされていない状態で、後遺症の心配が大きい。
韓国は地震の規模·頻度·週に発生地域·活断層などの詳細な研究が不十分な状態だ。 特に地盤が "沖積土"で形成されて地盤の形成が脆弱なソウル江南地域は規模5.5程度の地震が発生してもテヘラン路にある建物が深刻に崩壊するほどの危険性が潜んでいる。
このため、専門家が少ない現時点では、地震が発生した場合どのように対処すべきかをしっかりとした教育から必要である。
しかし、各機関ごとに地震を研究する分野がはっきりと違う現実が国内の地震研究を取り残さ作っている。 地震研究者の分散を防ぎ、専門家を一堂に集めなければならな研究基盤が造成されることがあるという指摘がそう出ている。
 
 "地震の危険性は決して見逃してはならない"
韓半島周辺に着実に地震の脅威があってきたし、それに対する危険性は常に指摘されてきた。 しかし、韓半島の地震危険性はそれほど深刻な注目を受けられず、きた。
最近発生した地震について、さまざまな議論が行われていない。 こうした中、地震数の増加現象が含まれている危険性を排除することができないという指摘が徐々に説得力を得ている。
朝鮮半島の地震の問題が決して擦れてしまうことがない "科学的問題"として浮上しているのが現実である。
 
（翻訳：みそっち）
 

 
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